介護リフォームで後悔しない設備選び｜手すり・床材・ドアのポイント

スタッフブログ
2026.02.25

みなさんこんにちは！

東京都中野区のリフォーム会社ホームテックワンです。

ご自身やご家族の将来を考えたとき、「住まいの安全性」は大きなテーマのひとつです。
転倒や立ち上がりの不安をきっかけに、介護リフォームを検討される方も少なくありません。

しかし、「何を基準に設備を選べばいいのか分からない」という声も多いのが実情です。
介護リフォームは、設備を追加すれば安心というものではありません。今の暮らしや将来の変化を見据えた“選び方”が重要になります。

介護リフォームで「設備選び」が重要な理由

手すりを設置したのに使われていない、床材を変更したのに歩きづらくなった――。
こうしたケースは、生活動線や日常動作を十分に考慮せずに設備を決めてしまったことが原因です。

ご自身の将来に備える方もいれば、親御様の安全を考えて検討される方もいらっしゃいます。
いずれの場合も、現在の困りごとだけでなく、数年先の身体状況の変化も視野に入れた設備選びが大切です。

また、介護が本格化してから慌てて改修を行うよりも、比較的元気なうちに予防的な視点で整えておくことで、工事の選択肢が広がる場合もあります。将来を見据えた早めの検討は、結果として安心につながります。※介護保険制度の利用には要支援・要介護認定などの条件があります。

手すりの選び方と設置位置のポイント

縦手すりと横手すりの違い

介護リフォームで代表的なのが手すりの設置です。

手すりには、立ち上がりを補助する「縦手すり」と、移動を支える「横手すり」があります。
用途によって適した形状は異なるため、どの動作を補助したいのかを整理して選ぶことが大切です。

設置位置と高さで使いやすさが変わる

手すりは「付ける場所」よりも「使いやすい位置」が重要です。
身長や動作のクセによって最適な位置は変わります。
トイレや廊下、玄関など、使用する場面ごとに検討し、将来的な身体状況の変化も想定して余裕を持った設計を行うことが後悔しないポイントです。

転倒を防ぐ床材の選び方

滑りにくさと安全性

転倒事故は室内でも発生します。特に浴室やトイレ、廊下などは注意が必要です。
水濡れが起きやすい場所は、滑りにくい仕上げや素材を選ぶことで、日常の不安を軽減できることがあります。

クッション性と歩きやすさのバランス

床材はクッション性が高いほど安全に見えますが、柔らかすぎると歩行が不安定になったり、つまずきやすくなったりする場合もあります。
安全性と歩きやすさのバランスを考え、実際の動きを想定しながら検討しましょう。

掃除・メンテナンスのしやすさも確認

床材は毎日使うものだからこそ、掃除のしやすさや劣化のしにくさも重要です。
汚れが溜まりやすい凹凸がないか、日常のお手入れが負担にならないかといった視点も含めて選ぶと失敗が減ります。

段差解消とスロープ設置の考え方

住宅内に多い段差のリスク

古い住宅では、玄関の上がり框や室内の敷居など、小さな段差が多く残っていることがあります。
一見わずかな段差でも、身体機能が低下すると転倒の原因になりやすくなります。
生活の中でよく通る場所ほど、段差がストレスや不安につながりやすい点に注意が必要です。

スロープ設置の注意点

段差解消は、床をフラットにする方法や、緩やかなスロープを設ける方法などがあります。
ただしスロープは、勾配やスペースの確保が重要で、設置場所によってはかえって使いにくくなることもあります。
段差の位置だけでなく、生活動線全体を見ながら検討することが大切です。

トイレ・浴室設備の高さと使いやすさ

水まわりは介護リフォームで特に検討される箇所です。
トイレでは便器の高さが重要で、低すぎると立ち上がりが負担になります。
必要に応じて高さのある便器への交換や、立ち座りを補助する手すりの設置が検討されます。

浴室では、浴槽のまたぎ高さや床の滑りにくさがポイントになります。
安全性だけでなく、入浴動作の流れを意識した設備選びが重要です。部分的な改修でも使い勝手は大きく変わります。

実際の施工例については、介護リフォームの事例も参考にしてください。
▶︎介護リフォームの施工事例を見る

開き戸と引き戸、介護に向いているのは？

ドアの種類も見落とされがちなポイントです。
開き戸はスペースを必要とするため、介助が必要な場合には動線を妨げることがあります。
一方、引き戸は開閉がスムーズで、車いす利用時にも扱いやすいケースが多くあります。

ただし、間取りや廊下幅によって適した選択は異なります。設備単体ではなく、「動線全体」で考える視点が大切です。

介護保険制度とケアマネジャーとの連携

要支援・要介護認定を受けている場合、手すりの設置や段差解消などは、介護保険の住宅改修制度の対象となることがあります。
※支給上限20万円、自己負担割合は所得により異なります。

制度を利用する際は、ケアマネジャーと相談しながら自治体へ事前申請を行うのが一般的です。
設備選びだけでなく、制度や手続きの流れを理解していることも安心につながります。

将来を見据えた設備選びと施工会社の視点

設備だけでなく暮らし全体を見る視点

介護リフォームは、一般的な内装工事とは異なり、身体状況や将来の変化、さらには制度との関係も踏まえた検討が求められます。
設備の性能だけでなく、暮らし全体を見ながら提案できるかどうかが重要です。

当社の住まいづくりに対する考え方については、こちらをご覧ください
▶︎ホームテックワンの想い

専門知識を持つスタッフがいるかも判断材料に

とくに介護保険を利用する場合は、ケアマネジャーとの連携や申請手続きに理解があることもポイントになります。
また、福祉住環境コーディネーターや福祉用具専門相談員などの資格を持つスタッフが在籍しているかどうかも、施工会社選びのひとつの参考になります。
こうした専門知識を持つ担当者が関わることで、設備選びや動線計画の精度が高まるケースもあります。